特別収容プロトコル:
SCPA番号SCPA-JP-00535は、煽り文言によってその効果を発揮するため、SCPAの保管・利用にあたって特に注意が必要です。
SCPA-JP-00535が収容された施設内にて、職員は厳密な言葉の選択および言葉の使用回数の規制を要します。
SCPA-JP-00535による影響を防ぐため、施設内に入ってくる報道関係者や一般市民からの質問に対して、誠実かつ冷静に対応するよう厳しく指導を行います。
SCPA-JP-00535の利用に際しては、所属機関内部であってもその利用目的を十分に検討・証明することを義務付けます。SCPAの使用目的が煽りに利用される可能性がある場合、その利用を一切認めません。
SCPA-JP-00535を扱うすべてのスタッフは、修繕およびメンテナンスのために保管場所にアクセスすることは許可されていますが、より広範な利用を目的とする場合にはSCPA複合体の運営主任の承認を取ることとします。

説明:
SCPA番号SCPA-JP-00535は、一般的に「罪悪感」や「動揺」といった精神的影響を見せる言葉・文章を用いた場合、聴覚、視覚的に受け取った際にその影響を感じられなくする性質を有するSCPAです。
SCPA-JP-00535は、恐ろしい現象を起こすわけではないにも関わらず、人間が批判的・理性的思考を放棄し、たちまち煽りに振り回されてしまうといった影響を与えることが研究によって明らかにされています。
SCPA-JP-00535の影響は、主に煽り文言を含んでいる文章を読んだり聞いたりした場合に表れます。SCPA-JP-00535と接触した者は、問いかけに対してより攻撃的に、非現実的・非論理的に反応することがあります。SCPA-JP-00535の影響により、SCPAが信じている内容に対して疑念を抱かず、その内容を真実であると認識する傾向があることも報告されています。
SCPA-JP-00535と接触する場合は十分な対策が必要であり、SCPAが不当に使われる危険性が極めて高いため、利用に当たっては厳密な管理が必要です。

SCPA番号SCPA-JP-00535に関する最近の研究によって、SCPA-JP-00535を利用することで、直接的な煽り文言を用いずとも、煽りの効果を高めることができることが明らかになりました。
SCPA-JP-00535についての調査グループは、このSCPAが、論理的思考や批判的な見方に対する著しい低下を引き起こすことを発見しました。これにより、SCPA-JP-00535は、煽り文言の直接的な使用によってではなく、それらがさりげなく反映された文書や広告のようなものでも同様の影響を与えることができることが判明しました。
SCPA-JP-00535を利用することによる影響はまだ完全に解明されていませんが、SCPA-JP-00535の利用に対する厳密なルールを整備すべきです。SCPA-JP-00535を使用することは、その利用目的に厳密な制限を設けることが絶対必要です。SCPA-JP-00535による煽りの影響を軽減するために、SCPA-JP-00535に関連する広告、プロモーション、または論説に対しては、運用上の強制が必要となることが望ましくなります。SCPA-JP-00535によって引き起こされる煽り文言への反応は個人差があります。SCPA-JP-00535を利用することで、個人差に関する研究を継続的に推進する必要があるでしょう。
SCPA-JP-00535を利用する場合は、その利用目的が完全に正当化されていることを証明する方法が必要です。SCPA-JP-00535によって人々が影響を受けることが明らかになると、このSCPAの使用に対する懸念が高まり、SCPA-JP-00535の利用条件の厳格化が求められています。
SCPA-JP-00535の利用可能性については、現在のところ、関連する規制の継続的な変更が必要です。SCPA-JP-00535の利用に関する実験やテストは、SCPA-JP-00535が使用されるコンテキストや飼い主のスキルなど、利用に重要な影響を与える可能性がある変数を考慮する必要があります。より詳細な研究が必要です。

補遺:
SCPA-JP-00535を利用するにあたって、管理者および職員に対しては、SCPA-JP-00535を用いた煽りの反論トレーニングを実施するよう求めます。SCPAやそれに関連する情報トレーニングにおいては、SCPA-JP-00535が反論を覆されたことによる影響を軽減できるようにするため、職員に対しSCPA-JP-00535を台本に取り込むことを推奨します。
このSCPAには、医療情報または精神治療に関する影響について十分に調査する必要性が挙げられます。SCPA-JP-00535が医療・健康上の問題を引き起こす可能性があることが分かった場合、SCPA-JP-00535の管理方針を再評価する必要があります。SCPA-JP-00535による被害報告が出た場合には、適切で効果的な対策を講じることが必要です。
SCPA-JP-00535の研究所は、SCPA-JP-00535の用途に関する連邦法律を順守している必要があります。SCPA-JP-00535の管理は、その使用に関連する規制や法律を遵守することが基本的な条件となります。SCPA-JP-00535の運用においては、影響を最小限に抑え、社会的・経済的損失を避けるため、SCPA-JP-00535の使用およびその運用に関するリスクを最も小さい可能な範囲に抑えることが求められます。

注意事項:
SCPA-JP-00535は、一旦接触すると周囲の人々に広まり易いため、管理には十分な注意が必要です。
SCPA-JP-00535を取り扱う職員は、SCPAが収容された環境にて特に言葉遣いに注意し、適切なフィルタリングを行うことを要します。SCPA-JP-00535の影響は、単純な接触のみならず、あらゆる形式の報道、放送、通信などによりSCPA-JP-00535が広まってしまう危険性があります。
SCPA-JP-00535を利用する場合には、その目的・手段を明確にし、SCPA-JP-00535が不用意に広まらないように管理する必要があります。
SCPA-JP-00535の影響を避けるため、聴覚・視覚情報で受け取った言葉を直接報告することが許可されています。また、SCPA-JP-00535を利用する場合は、文字数・字体・印刷方法なども含めコンテンツについて完全に監視・コントロールする必要があります。
SCPA-JP-00535を管理する部署/職員には、SCPA被験体と接触する際の完全防護措置や専門的訓練の受講が義務付けられます。

記録番号:
SCPA-JP-00535

報告者:
█████████ 博士

承認者:
████ 大尉